平成28年度ニュース一覧
IR情報の「四半期報告書」ページに、「第69期 第3四半期 四半期報告書」を掲載しました。
本社・東京事業所が本日より移転先での業務を開始いたしました。お近くにお越しの際はぜひお立ち寄りください。移転先に関しては企業情報の「事業所、工場」ページをご覧ください。
本社・東京事業所が本日より移転先での業務を開始いたしました。お近くにお越しの際はぜひお立ち寄りください。移転先に関しては企業情報の「事業所、工場」ページをご覧ください。
年末・年始休業のお知らせ
12月29日（木）～2017年1月4日（水）は年末年始休業とさせていただきます。1月5日（木）より平常営業を開始いたします。
本社・東京事業所移転のご案内
2017年1月10日に本社・東京事業所が下記に移転いたします。
【本社】〒113-0034 東京都文京区湯島2丁目16-16 ヒラヤマビルディング 業務本部 TEL.03-5615-9061／FAX.03-5615-9073 東日本営業本部 TEL.03-5615-9074／FAX.03-5615-9095
【東京事業所】〒113-0034 東京都文京区湯島２丁目21－2 湯島メディカルセンタービル 東日本ＤＩＣ TEL.03-5615-9011／FAX.03-5615-9020 生産品質管理部 TEL.03-5615-9019／FAX.03-5615-9020
■ 移転先での業務開始日2017年1月10日（火）
IR情報の「四半期報告書」ページに、「第69期 第2四半期 四半期報告書」を掲載しました。
IR情報の「決算短信」ページに、「平成29年3月期 第2四半期 決算短信[日本基準]（非連結）」を掲載しました。
「アート年賀状2017年-酉年（とりどし）」のネット受付を開始いたしました。今年の年賀状も、様々なシーンで活躍するクリエーターの方々にデザインしていただきました。心を伝える、もらって嬉しい、個性的であなたにぴったりな一枚を見つけてください。
IR情報の「四半期報告書」ページに、「第69期 第1四半期 四半期報告書」を掲載しました。
IR情報の「決算短信」ページに、「平成29年3月期 第1四半期 決算短信[日本基準]（非連結）」を掲載しました。
IR情報の「株主総会関連」ページに、「業績予想の修正に関するお知らせ」を掲載しました。
IR情報の「決算短信」ページに、「（訂正・数値データ訂正）『平成29 年３月期 第１四半期決算短信[日本基準](非連結)』の一部訂正について」を掲載しました。
IR情報の「コーポレートガバナンス報告書」ページに、「第68期 コーポレートガバナンス報告書」を掲載しました。
IR情報の「株主総会関連」ページに、「公益財団法人財務会計基準機構への加入状況について」を掲載しました。
CSR・環境への取り組みの「CSR・環境への取り組みについて」ページに、「2015年度 環境報告書」を電子ブック形式で掲載しました。
「NHK高校講座｜社会と情報」の、「第５回アナログからディジタルへ・ディジタルでアート」で、当社が画像処理を行っている様子が紹介されました。放送終了後はネットで配信されますので、ぜひご覧ください。→ NHK高校講座 社会と情報 第5回アナログからディジタルへ ディジタルでアート
IR情報の「中期経営計画」ページに、「中期経営計画の策定に関するお知らせ」を掲載しました。
IR情報の「株主総会関連」ページに、「第68期 計算書類の個別注記表」を掲載しました。
IR情報の「株主総会関連」ページに、「第68回 定時株主総会招集ご通知」を掲載しました。
IR情報の「株主総会関連」ページに、「特別利益等の計上及び業績予想の修正に関するお知らせ」を掲載しました。
IR情報の「決算短信」ページに、「平成28年3月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）」を掲載しました。
今年も「オリジナル販促うちわ」を販売いたします。100本19,800円（税抜）～と、大変お値打ちになっています。6月を過ぎますと注文が殺到し、ご希望の納期に間に合わない………ということもございます。また、平成28年5月31日（火）までにご注文をいただいたお客様には早割もございますので、ご注文はお早めにどうぞ。詳細はこちらから → 「オリジナル販促うちわ」ページ
IR情報の「株主総会関連」ページに、「支配株主等に関する事項について」を掲載しました。
IR情報の「株主総会関連」ページに、「業績予想の修正に関するお知らせ」を掲載しました。
IR情報の「株主総会関連」ページに、「固定資産の譲渡に関するお知らせ」を掲載しました。
CSR・環境への取り組みに、「J-クレジット認証」ページを掲載しました。2016年3月、当社は第16回J-クレジット制度認証委員会にて、Jクレジット創出会社としての認証を取得いたしました。J-クレジット制度とは、省エネルギー機器の導入や森林経営などの取組みにより温室効果ガスの排出削減量や吸収量をクレジットとして国が認証する制度です。日本では、地球温暖化ガスの発生を2030年までに2013年度比26％削減することを国際公約として掲げています。光陽社は今後とも環境への取組みを推進し、地球温暖化防止に貢献してまいります。